人材開発国際会議 ATD-ICE 2019 報告会

VUCAの時代、人材開発への期待は、より個人へ向き合った個別最適化された視点へとシフトしています。人材獲得競争が激化し、経営課題として人材育成の推進を掲げる企業は増えていますが、その投資額以上に、いかに成果につながる育成システムへの変革を実現できるかが、各企業の未来にとって本質的な経営課題といえます。

本セミナーのセッション1では『ATD-ICE 2019』で取り上げられたキーワードやトピックなどを振り返りながら、世界の人事・人材開発の最新情報をご紹介します。また、セッション2では、個人と組織のパフォーマンスを最大限に活かす最新HRテック『 Attuned 』についてご紹介します。従業員の気づき、意見、アイデアをキャッチすること、個人の特性やモチベーションアップのスイッチを把握して個別最適化を図り、さらにそのパフォーマンスを最大限に活かす全体最適化への取り組みが組織力向上の重要なテーマとして注目されています。

この度、キャプランは、この重要テーマへの最適なテクノロジーとしてWhal&Case K.K社とチームを組み、個人と組織のパフォーマンスを最大化する仕組みを開発しましたので、その一部をご紹介します。

セミナー概要

日時

2019年7月4日(木)14:00~17:15/13:30受付開始

会場

TRAVEL HUB MIX
東京都千代田区大手町2-6-2

キャプラン本社と同じビルの1階です。

参加費

無料

1社2名様までのご参加をお願いいたします。

定員

60名(先着順/定員になり次第受付終了とさせていただきます)

内容

基調講演

Session1 YOSHIDA’S EYES around ATD 2019

日本のビジネスに突破口が必要といわれている中、人材開発・組織開発・人事評価をどのように行っていくかに多くの注目が集まっています。企業が人材育成に投資額を増加させているここ数年でありますが、レガシーなシステムが残る中、成果につながる育成システムへ変革できるかが、日本企業の未来にとっても大きな鍵となっているのではないでしょうか。そのためにも世界の潮流の最新情報を手に入れる本セッションは経営者、人事・育成担当者にとって貴重な機会になるよう講義のみではなく、対話を含めた皆さんで考える時間も取り入れて行います。


吉田 裕美子氏

吉田 裕美子氏

1986年株式会社野村総合研究所に入社。1989年より英国野村総合研究所ヨーロッパにてシステム開発および新人教育を担当する。1992年よりシーコア・インターナショナル・コーポレーションに勤務し、米国本社とのシステム統合に向け日本側のプロジェクトリーダーを勤める。1996年よりシティバンク エヌ・エイと契約。信託業務用システムの改修およびデータベース統合プロジェクトでインド人チームをまとめる。

上記の経験を経て、企業の中で真に人財が活かされ、組織が繁栄するためには、ITシステムだけでは不十分であると改めて実感し、「組織と人の開発」に専門を移行。2013年株式会社ジョイワークスを創業。学習による組織開発、リーダー育成、グローバル人財育成を主な活動とする。

-社員のモチベーションの源泉を探る-

Session2 研修効果最大化パッケージ

-「なぜ」 自分は働くのか。 分かると自分が見えてくる。(Attuned)

近年飛び交っているキーワード「個人の価値を大切にする」「フィードフォワード」「心理的安全性」「セルフアウェアネス」などから「個の時代」に突入したことが見て取れます。チームのためにどう尽くすか、という視点から、個がどうチームを作り活用していくかという視点に変わっていきます。今後従業員の社会変化の気づき、意見、アイデアをキャッチすること、従業員の特性を把握してそのパフォーマンスを最大限に活かすことが組織として重要になるのではないでしょうか。キャプランは最適なテクノロジーとしてAttunedとチームを組み、研修効果を最大化する仕組みを開発。その一部をご紹介いたします。

日本語で開催いたします。


Mattias Hallberg氏

Mattias Hallberg(マティアス ハレベリ)

スウェーデンの自動車製品のスタートアップ会社で自身のキャリアをスタートさせた後、大学に戻り東京大学で文部省研究者として研究を重ねた。ビジネスの世界に戻ってからは、ITサービスの配信やソフトウェアデベロップメントのIT管理を手がけ、前職である楽天株式会社では、6つのe-コマースサイトの実現や100人以上の部署の統率を行なった。

現在は、Whal&Case K.K. 執行役員 CTO(最高技術責任者)として、IT部門とAttunedを率いて他部署のビジネス戦略・テクノロジーへの取り組みに尽力し、HRテック企業へのトランスフォームを目指す。

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