導入事例・レポート

宿泊、レストラン、宴会など多彩なサービスを提供する都市型ホテルを運営する株式会社東京ドームホテル。サービス業の中心として、人材育成では社会人としての基礎教育とホスピタリティの両立を重視しています。同社では、パソナHRソリューションの新入社員研修を長年継続して導入し、毎年新入社員が受講しています。今回は、人事課の稲垣様、井上様、滝童内様に、パソナHRソリューションの研修を継続利用している評価ポイントや、実際の研修で感じる新入社員の成長など、詳しくお話を伺いました。

エノテカ株式会社様には顧客のニーズにきめ細やかに対応する接客スキルと、豊富なワインへの知見を持つ社員が活躍していらっしゃいます。そんな「接客」と「ワイン」、双方のスキルを兼ね備えた人材を育成するには、まず新入社員研修でのベースづくりが何より大切です。「接客研修」「ワイン研修」2つの研修を導入していただいたエノテカ株式会社 人事総務部 人材開発課 鈴木成美様にインタビューを行い、研修導入の背景や評価などについて伺いました。

－世の中の状況やニーズを捉え、対面・動画コンテンツなど柔軟に提案－ 学生と社会人は何が違うのか、お客さまとの電話対応や名刺交換はどのようにすればいいのか、この業界・企業の一員としての心構えとは。銀行、信託、証券などを持つ総合金融グループ、みずほフィナンシャルグループ様は、キャプランの新入社員研修を導入されています。今回はその成果や、集合研修が難しい状況での対応などについてお話を伺いました。

コロナ禍を経て、消費者の購買行動が大きく変化し、EC市場が急速に拡大する中、実店舗に求められる役割も変わりつつあります。創業66年の歴史を持つ株式会社AOKIは、「LIFE & WORK STYLE AOKI」を掲げ、お客さま満足度を追求するためには店舗スタッフの接客レベル向上が不可欠と考えています。こうした変化に対応するため、AOKIではどのような『人財育成』に取り組まれているのか、今回実施された研修ではどのような手ごたえを感じているのか。人事部人財教育課リーダーの佐藤篤史様にインタビューを行い、研修の手応えと今後の方向性についてお話を伺いました。

2023年10月、「新しいキヤノン」を発信すべく、8年ぶりとなる展示会『Canon EXPO 2023』が開催されました。キヤノンの技術や未来を発信するこの展示会では、最前線で製品・サービスや技術について技術者自らが「説明員」を務めることが重要なコンセプトでした。今回、接遇マナー研修を導入され、900名もの技術者を説明員へ養成するプロジェクトを推進されたキヤノン株式会社 人事本部 人材・組織開発センターの梅本様、木俣様にお話を伺いました。​​

「都会の大人に向けたフィットネスクラブ」をコンセプトに「エスフォルタ」を展開する住友不動産エスフォルタ株式会社様は、店舗リニューアルと同時にグレードアップの価格改定を実施しました。その価格帯にふさわしいサービスレベル、高級感あふれる高品質な接客応対力を養うために、キャプランの研修を導入いただきました。導入の背景や研修成果などについてお話を伺いました。

1954年に創業し、千葉県を中心に家具の店舗販売などの事業を展開する株式会社かねたや家具店様。時代や顧客の変化を敏感に捉え、進化を続ける同社はさまざまな改革を進めています。その中のひとつが、女性活躍推進施策です。キャプランでは、女性社員向け・管理職向けの研修を提案し、導入いただきました。

三井住友信託銀行従業員組合様は、労働条件の維持・改善に向けた活動の他、従業員の一体感醸成やワークライフバランスの推進に取り組んでいます。ダイバーシティ推進の一環として「育児に関するお悩み解消のためのパパ・ママ講座」等を導入された背景やその成果としての受講者の意識変化などについてお話をお伺いしました。

クレジットカードをはじめとする各種金融商品・サービスを提供する株式会社オリエントコーポレーション様。かねてから女性活躍や障がい者雇用に関する取り組みが行われ2016年にはダイバーシティ推進室を設置し、その活動の一環として、LGBTへの理解を深めるための研修を実施された理由、実施後の波及効果までを詳しくお伺いました。

「リテール・ベストバンク」グループを目指し、中期経営計画の一つの柱に「全ての職員が輝く働き方改革の実現」を掲げる千葉銀行様。ダイバーシティ推進を持続的成長のための経営戦略と位置づけ、その第一歩として、行員の4割を占める女性の活躍推進に積極的に取り組んでいます。今回のインタビューでは、女性活躍推進研修を導入した経緯や、実際の研修内容、受講者の意識の変化などについてお話をお伺いしました。

1949年の創業以来、一般家庭用ベッドや寝具のトップメーカーとして、また近年では福祉用具レンタル事業も事業の柱として成長を続けるフランスベッド株式会社。時代の変化とともに常に人々の暮らしを支えてきた同社が近年注力しているのが「組織風土改革」です。エンゲージメントサーベイの結果を踏まえ、当社のチームビルディング研修を導入。のべ500名近くが受講した結果、組織風土のスコアが大幅に改善しました。今回、人事部人材開発室長兼ダイバーシティ推進課長の中村様にお話を伺いました。

外国人旅行客が日本に期待することの一つが「おもてなし」。​羽田空港はお客さま目線に立った改善を積み重ねた結果、英国SKYTRAX社の『Global Airport Ranking』で3年連続、世界最高水準の『5スターエアポート』を獲得しています。​今回は東京国際空港ターミナル株式会社（TIAT）営業部長の林様と営業部の小石峯様、現場での研修運営に携わる日本空港ビルデング株式会社運営本部の山本様と古藤様にお話を伺いました。​

1941年創業の同社は、これまでの歴史や実績に裏打ちされた信頼と卓越した技術力で、確固たる地位を築いています。しかし、その地位に満足せず、新規事業など果敢にチャレンジする文化の醸成にも取り組んでいます。その変革の中、マネジメント層の育成や意識改革に課題を感じており、キャプランの管理職研修の導入に至りました。研修導入の背景やその成果についてお話を伺いました。

M＆Aによって急速にグローバル企業へと変化を遂げたフォルシアクラリオン・エレクトロニクス株式会社様。日本語が苦手な外国人上司と英語が苦手な日本人の部下。異例のスピードで進められた経営統合。それによって生じたさまざまな摩擦や葛藤、語学や異文化の壁を、同社はどのようにして乗り越えようとしているのか。英語研修だけでなく、「グローバルマインドセット研修」の導入に至ったは背景とは？現在進行形で取り組まれている変革と今後の展望についてお話を伺いました。

2022年1月からクラウドERP（基幹システム）のProActiveを活用した、パソナHRソリューションが提供する「人事給与BPOサービス」を本格稼働。導入に至った経緯や導入後のメリット、今後の業務のあり方などについて、執行役員　管理本部人事部長　田中潤様にお話を伺いました。

伝統と進取の精神のバランスをとりながら事業を行う同社では、2021年1月、クラウドERP（基幹システム）のProActiveを活用した、パソナHRソリューションが提供する「人事給与BPOサービス」を導入。導入に至る経緯や導入後のメリット、コロナ禍を越えた今後の業務のあり方などについて、人事総務部のみなさんにお話をお伺いしました。

全国に9拠点、約500名の社員と派遣社員が在籍しているが、これまで、人事に関する業務は「勤怠管理」「給与・社会保険」「退職金」の業務ごとにそれぞれ3社にアウトソーシングしていたというシーバイエス株式会社様。人事・給与業務のアウトソーシングにより、約1.5人相当の業務量削減、人事関連情報の一元管理を実現されました！

パソナHRソリューションへの給与業務のアウトソーシングをご依頼いただき、業務量を50%削減、業務コストを14.7%削減という効果が出ております。経営管理本部人事・厚生グループマネージャー鶴田幸恵様へ、導入の決め手や効果、導入後のご感想を伺いました！

パソナHRソリューションとの協業による「ProActiveE2人事・給与」を活用した給与計算アウトソーシング（BPOサービス）を導入いただいた同社 人事部 課長 岩本 充 様にインタビューを行い、サービス導入の背景や評価などについて伺いました。

四国で地域密着型の総合機械販売サービスを展開している四国機器株式会社様。会社の持続的発展に危機感を感じ、組織を変革していくため抜本的な人事戦略の見直しが急務でした。そこで、組織マネジメントの体制を整えて、適切な人事評価や目標管理、定期的な異動などを実現するためSAP SuccessFactorsを導入いただきました。

「グローバル・スペシャライズド・プレーヤー」を目指す大手製薬メーカーの住友ファーマ株式会社様。戦略的人員配置や次世代リーダー育成に積極的に取り組むべく、タレントマネジメントシステム「SAP SuccessFactors」導入前の課題や背景、導入後に得られた成果、今後の展望についてお話を伺いました。

急速に進む海外展開を背景に、2013年からSAP SuccessFactorsを導入された参天製薬株式会社様の事例をご紹介します。

近年、米国における反DEI運動の広がりは、グローバル企業の経営方針に影響を与え、日本においてもその余波が懸念される状況となっています。本調査は、国際的な潮流が日本企業の女性活躍推進にどのような影響を及ぼしているのかを検証するため、東証プライムの経営層および人事関係者を対象に実施した調査レポートです。

日本のジェンダーギャップ指数は、2006年の初回公表時からほぼ横ばいで、ランキングでは初回の80位を最高位に下落傾向が続いています。この間、他国が格差解消の取り組みを進める間に日本は取り残された感があります。本調査では人事関係者をはじめとして462名が回答。女性活躍に対して、性別での視座の違い、人事と経営陣との意識の違いなど人的資本経営、ダイバーシティ経営推進担当者必見のレポートです。

日本国内の人事・総務関連業務アウトソーシングの市場規模は2022年度で7％近く成長しています。この成長の背景には、労務管理（各種人事手続き/給与計算/年末調整など）や各種人事制度の運用、評価査定対応といった「守りの人事」から採用や人材育成施策、企業風土の改革といった「攻めの人事」へのシフトしていることが少なからず影響しています。そこで、アウトソーシング導入企業の背景や導入のメリット、デメリット、未導入企業が導入を躊躇する理由などを調査しました。「攻めの人事」と「守りの人事」を実現する施策検討に必見です。

「経営戦略」と「人事戦略」を連動させて、中長期的視点で取り組む人事施策『戦略人事』に着手できている企業は多くはありません。本調査では、株式公開別、企業規模別など多角的な視点で分析、アプローチしたのみならず、戦略人事の実現に向けて必須な構成要素となるHRテックや人事アウトソーシングの活用状況、その課題など具体的な取り組みに迫りました。

2023年5月にはGX推進法が成立し、各社は経済成長とカーボンニュートラルの両立実現に向けて、さまざまな角度からその課題へ積極的にアプローチしています。一方でGXを推進の礎となるはずの根本的な人材育成への取り組みは、どうなっているのか？先進的な企業は環境教育に何を期待しているのか？経営者、CSR担当者、人事担当者必見のレポートです。

日本企業が直面している『労働力不足』という問題。 コロナ禍を経て『新入社員研修』や『若手社員の育成』に対しての人事の意識はどのように変化したのか？前回調査（2021年6月）や社会人2年目従業員の統計調査（2023年6月）と比較・考察しながら検証したレポート

2023年3月人的資本」の情報開示が本格的にスタート。実際に各社の取り組みはどうなっているのか？従業員規模別、上場/非上場別など属性別に分析。取り組みを阻害する要因とは何か？開示に際しての懸念点など各社の具体的な取り組みや本音が垣間見える調査レポート。

社会人2年目（2022年入社）の彼らに新入社員研修を振り返ってもらい、彼らは新入社員研修をどのように捉えていたか、実務で役立った研修や受講の有無に関わらず不足していると感じている知識やスキルは何か、彼らが仕事をする上で重視していること、テレワーク導入・未導入、男女での違いなど若者の本音が見えてくる調査結果となりました。

2023年3月期決算以降、有価証券報告書を発行する大手企業4,000社を対象に、人材投資額や社員満足度といった「人的資本」の情報を開示することが定められました。待ったなしの状況の中、何を開示するべきかなど多くの企業が戸惑いや不安を抱いているのではないでしょうか。この調査では、情報開示に向けた取り組み状況や開示検討項目、開示準備での課題や懸念などが明らかになりました。具体的な取り組みが見えてくるヒント豊富な調査レポートです。

2020年9月に「人材版伊藤レポート」の公表を皮切りに、広く「人的資本」の重要性が認識されはじめました。今回は、ISO 30414や人的資本経営をはじめ、多くのジャンルで高い専門性を持たれる、山形大学学術研究院 産学連携教授の岩本氏に、人的資本開示が求められる背景の解説から、企業の経営者や人事が人的資本開示・人的資本経営に取り組むうえでのアドバイスまで、多岐にわたってお話を伺いました。

コロナ禍で生活環境や働き方、人々の価値観は大きく変化しました。今回、社会人2年目の方々に新入社員研修を振り返ってもらい、彼らは新入社員研修で学んだことをどのように受け止めているか、その実像に迫りました。「実務で役立った研修は？」「不足していると感じている知識やスキルは何か？」「仕事をする上で重視していること」「仕事をする上で男女で異なる重点ポイント」など若者の本音が見えてくる結果となっております。新入社員研修、フォローアップ研修、若手社員研修を検討される際のヒントが盛りだくさんの内容です。

コロナ禍は3年目を迎え、すでに新しい働き方やマネジメントスタイルが徐々に定着しつつあります。2021年と2022年の1年半で2度にわたる「タレントマネジメントシステムに関する実態調査」を通じて見えてきた各社の人事課題と「ジョブ型雇用」導入などの取り組み施策。人事が抱える不変の課題と変化したスタンスとは。導入前の期待効果と導入後の実感効果などタレントマネジメントシステムを検討される方必見の調査レポートです。

社会的にも注目度が高く、ダイバーシティ経営、人的資本経営の第一歩として取り組むべき最重要テーマ「女性活躍推進」。415名が本音を回答。性別、年代別、立場別など回答者の属性で大きく異なる価値観が浮き彫りに。人的資本経営、ダイバーシティ経営推進担当者必見のレポート。

人事担当者の49%が答えた人事業務の課題は、やはり「〇〇」だった!?人事担当者が感じているDX推進の課題とその原因とは何か？これからの人事がDX推進したいテーマとは？人事業務の効率化、その先にあるものとは。経営者・人事担当者必見の調査レポート。

世界的に環境意識が高まる中、環境問題に関する研修を行っているのは〇〇％？！環境問題への専任部門設置している企業はどれぐらい？脱炭素社会の実現に向けてCO2削減目標を掲げているのは〇〇％！環境問題の外部専門家の活用状況は？環境問題（脱炭素社会の実現）に対しての各社の取り組み実態が見えてくる。

外国人社員を「雇用する」企業が感じているメリットと悩み。「雇用しない」企業の雇用障壁と懸念事項。雇用時の日本語能力の要求レベルや外国人社員の研修・育成制度とその効果など。さまざまな視点で外国人社員の雇用に関する各社の意識や課題の実態、優先すべき施策が分かる人事担当者必見のレポート。

人事も困惑！ 新入社員（2020・2021年度）の2年連続の課題トップ3とは？！ 新入社員、若手社員のフォローアップの課題と重視と施策の誤算。リモート時代に見直すべき育成実態レポート。

360名以上の人事担当者が回答！自律的に学ぶ社員と学びに消極的な社員の特徴とは？自律的に学習している社員は全社員の何％ぐらい？ラーニングカルチャーを定着させるためのヒントが満載！

変化する「活躍する人材像」、再び注目されている「ジョブ型雇用」。250名以上から回答を得たアンケート結果を基に「ポストコロナ社会の人材育成・人材活用のあり方」をまとめた人事担当者必見のレポート。

企業のDXが進み、コロナ禍で人々の働き方や従業員に求められる能力が変化する中、タレントマネジメントシステムをどのように活用すべきか!?調査により、システム導入前と導入後の期待効果と実感効果が明らかになりました。

グローバル人材が求められる中でなかなか進まないグローバル人材育成の実態について、150名以上の経営・役員・海外事業責任者・人事等のご担当者に調査を実施。企業規模に関係なく共通する課題とは!?グローバル人材への重視能力と強化能力の矛盾点。グローバル人材育成担当者必見のレポート。

2020年度、コロナ禍で初めての経験だらけの新入社員研修で見えてきた課題とは!?リモートワークが浸透する中で研修もオンラインニーズは高まるのか？他社の人事は、人材育成で何を課題と捉え、何に悩んでいるのか。新入社員研修やフォローアップ研修、人材育成に参考となる実態調査レポート。

「人事の81％が抱えているオンライン形式の研修の課題とは」
新入社員研修でお悩みの人事ご担当者はもちろん、新入社員のフォローアップ研修をご検討中の人事ご担当者も必見のレポートです。

グローバル企業と日本企業の人材マネジメントにはどのような違いがあるのか。日本型の良さを踏襲しながらグローバルにも通用する人材マネジメントの姿について、マーサージャパン株式会社様の白井正人氏にお話を伺いました。