事業継続計画実践 事業影響度分析(BIA)／事業継続計画(BCP)策定研修［パソナESGアカデミー］

事業継続計画実践事業影響度分析/ビジネスインパクト分析(BIA)研修＋事業継続計画(BCP)策定研修［パソナESGアカデミー］

リスクに備える分析力で事業継続を見据え、事業継続計画の策定と実践的スキルを習得する

本研修は、リスクに備える分析力で事業継続を見据える「事業影響度分析/ビジネスインパクト分析(BIA)研修」と事業継続計画の策定と実践的スキル習得のための「事業継続計画(BCP)策定研修」の2つの研修をセットで受講いただきます。事業継続に向けた不可欠なスキルである事業影響度分析（Business Impact Analysis、BIA）と事業継続計画（BCP）の目的と概要を理解し、実践的な演習を通じてBCP策定の手法および検証スキルについて学びます。

特長

事業継続の重要性の理解

事業継続計画と事業継続マネジメントの必要性を理解し、組織の活動への影響を最小限に抑える手段について学びます。

事業影響度分析（BIA）および事業継続計画（BCP）スキルを実践的に習得

事業活動や業務プロセス、資源の脆弱性を分析し、事業継続性を確保する手法である事業影響度分析（BIA）の実践的な方法を学び、事業継続計画（BCP）の基盤を築きます。個人やグループでの演習を通して、事業継続計画（BCP）の策定スキルを実践的に学ぶことができます。

積極的な事業継続計画への貢献

組織の事業継続計画の構築や改善に積極的に貢献できるようになります。

研修概要

事業影響度分析／ビジネスインパクト分析(BIA)研修＋事業継続計画(BCP)策定研修
※2つの研修をセットで受講いただきます。

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事業影響度分析/ビジネスインパクト分析(BIA)研修

対象者	組織のリスク管理や事業継続計画に携わる関係者事業影響度分析（BIA）について学びたい方リスク管理担当者
アジェンダ	ビジネスインパクト分析プロセスの概要活動の停止とプロセス/インプット/アウトプットへの製品の依存時間の経過に伴う影響と許容インパクト分析: 実施上の注意事項 BIAの実践的な枠組み、時間の経過に伴う影響、戦略的決定 BIAプロセスの計画及び成果
時間	1日
講師	畑寛和・株式会社エイチ・フォー　代表取締役・国際審査員認証機構（IRCA）諮問委員・静岡事業継続マネジメント協同組合副理事長・ISO主任審査員 / 統合マネジメントシステム構築コンサルタント電気機器製造メーカーに30余年勤務。その間、生産、生産管理、設計・開発、経営管理部門を経験し、品質・環境・労働安全衛生・情報マネジメントシステム事務局責任者として海外工場を含めた4工場・関連5社にまたがる統合管理システムを構築。2006年株式会社　エイチ・フォー設立後、ISOとBCP・BCMを融合させたシステム構築・指導は日本でも有数との定評があり、マネジメントシステム専門誌「アイソス」へ独自のシステム構築理論に関しての寄稿や国際審査員認証機関 IRCAでの講演・パネリストを通じて高い評価を受けている。東日本震災震災をはじめ、タイ大水害、熊本地震、糸魚川大火、北九州水害、北海道胆振地震、台風21号被害調査など、現場での状況確認の活動を行っている。
注記	研修のご提供はBSIグループジャパン株式会社（英国規格協会）です。BSIグループジャパン株式会社へ個人情報の提供を行います。「事業継続計画実践事業継続計画(BCP)策定研修」を合わせてご受講いただきます。

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事業継続計画(BCP)策定研修

対象者	組織のリスク管理や事業継続計画に携わる関係者事業継続計画（BCP）について学びたい方リスク管理担当者
アジェンダ	事業継続計画のスタート地点リスクアセスメントマップ BCPの前提条件の概要事業継続計画の発動通常業務の再開及び災害復旧演習の目的、演習プログラム及び演習の改善事業継続計画の試験
時間	1日
講師	畑寛和 / Hirokazu Hata 氏・株式会社エイチ・フォー　代表取締役・国際審査員認証機構（IRCA）諮問委員・静岡事業継続マネジメント協同組合副理事長・ISO主任審査員 / 統合マネジメントシステム構築コンサルタント電気機器製造メーカーに30余年勤務。その間、生産、生産管理、設計・開発、経営管理部門を経験し、品質・環境・労働安全衛生・情報マネジメントシステム事務局責任者として海外工場を含めた4工場・関連5社にまたがる統合管理システムを構築。2006年株式会社　エイチ・フォー設立後、ISOとBCP・BCMを融合させたシステム構築・指導は日本でも有数との定評があり、マネジメントシステム専門誌「アイソス」へ独自のシステム構築理論に関しての寄稿や国際審査員認証機関 IRCAでの講演・パネリストを通じて高い評価を受けている。東日本震災震災をはじめ、タイ大水害、熊本地震、糸魚川大火、北九州水害、北海道胆振地震、台風21号被害調査など、現場での状況確認の活動を行っている。
注記	研修のご提供はBSIグループジャパン株式会社（英国規格協会）です。BSIグループジャパン株式会社へ個人情報の提供を行います。「事業影響度分析/ビジネスインパクト分析(BIA)研修」を合わせてご受講いただきます。